職歴詐称みんなやってるは要注意！バレる原因やバレた人を待ち受ける末路とは？

「今の会社辞めたくて転職活動しようと思ってるけど、イマイチ自分の職務経歴書がパッとしない。職歴詐称や経歴詐称はみんなやってるけど、バレた人っているの？バレる原因って？前前職とか10年前の職歴なんてバレないと思うんだけど…。ばれなかった人が多いなら自分も…なんて思ってる…。」

 

過去の職歴や経歴を偽って伝える、職歴詐称。

本人はバレないと思ってやっているかもしれませんが、ハッキリ言って、それは大きな間違いです。

 

職歴詐称や経歴詐称は、企業や世間がその気になれば一瞬でバレます。

 

今回は、「職歴詐称や経歴詐称なんてみんなやってるでしょ？」なんて軽く考えている人に向けて、

についてお伝えしていきます。

 

職歴詐称みんなやってるは嘘

職歴詐称とは自分の経歴を水増しすることで、就職や転職に有利になるといった目的で実際に行われているのは事実です。

でも、「みんなやっている」というのは嘘。

 

あくまでも、やっているのは自分の周りにいるごく少数の「一部のみんな」であり、世の中の人全てがやっているわけではありません。

職歴詐称や経歴詐称は倫理的に問題がある行為なのはもちろんのこと、万が一バレた際には刑罰に処される法的リスクがあるので絶対にやめるべきです。

 

一部のみんながやってる職歴詐称の典型６パターン

職歴詐称は履歴書や面接で虚偽の経歴や情報を伝えることで、一部のみんながやってるのは事実だと先ほどお伝えしました。

では、職歴詐称をやってる人はどんな内容で自分の経歴を詐称しているのでしょうか。

 

ここでは、職歴詐称の典型的な６つのパターンをみておきましょう。

 

職歴自体を偽る

職歴詐称の中でも一番悪質なものが職歴自体を偽るケース。

要するに、実際には経験していない職歴を履歴書に記載することです。

 

仮に、詐称した職務履歴書で採用面接が通ったとしても、問題はその後。

採用された後に自分の実力不足が露呈して仕事がやりづらくなるだけでなく、採用した企業側にも迷惑がかかります。

 

職歴年数を誇張する

実際よりも長い期間勤務していたかのように職歴の年数を誇張するのも、職歴詐称の典型パターンです。

企業側が期待していたよりも未熟な人材が採用されることになり、企業にとっては大きな損失につながる可能性があります。

 

ちなみに、応募者が年数を誇張する主な原因としては、

• 職歴が少ないために自信がない
• 年齢的な問題で採用されにくいと感じる

などが多いです。

 

職歴の職位を誇張する

実際よりも上位の職位についていたかのように職歴の職位を誇張するのも、職歴詐称あるあるパターンの一つ。

この場合においても、採用後に候補者の実力不足が露呈して採用した企業に迷惑がかかることになります。

 

業績を誇張する

実際よりも大きな成果を出したかのように業績を誇張する、これも職歴詐称に多い典型パターンの一つです。

これも企業に迷惑がかかるのはもちろんのこと、採用後に実力不足が露呈して「化けの皮が剥がれる」ため、詐称した本人も職場に居づらくなります。

 

学歴を偽る

職歴詐称の中でも一番馴染みのあるものが、実際には卒業していない学校や学位を履歴書に記載する学歴詐称。

たまに著名人の学歴詐称がバレてテレビのワイドショーなどで叩かれまくってますが、まさにアレですね。

 

これは、自分の学歴にコンプレックスを持っている人に多い職歴詐称パターンです。

バレた際に本人の「社会的信用の失墜」が大きいだけでなく、就職や転職で職歴詐称した場合は採用した企業の信頼度が下がることもあるので要注意です。

 

職歴に空白期間を隠す

職歴詐称には「盛る」だけでなく「隠す」パターンもあります。

それが、実際には仕事をしていなかった空白期間を履歴書から隠すケース。

 

一般的には、

なんて言われることもありますが、実際はそんなことないです。

 

その期間で何を経験しどんなスキルを身につけたのかなど、「伝え方」次第でいくらでもプラスに変えられるので職歴詐称までして隠す必要はありません。

 

職歴詐称や経歴詐称はバレない？バレる原因

すでに職歴詐称や経歴詐称をしている人、またはこれからしようとしている人が一番気になるのが、「バレないかな…？バレる原因、、ないよな…？」といった不安でしょう。

結論から言うと、遅かれ早かれバレる可能性は極めて高いです。

 

では一体、何がきっかけで職歴詐称がバレるのでしょうか。

ここからは、職歴詐称や経歴詐称がバレる３つの原因をお伝えしていきましょう。

 

リファレンスチェック

リファレンスチェックとは、採用予定者の過去の職務経歴や人物像を確認するための手続きのこと。

企業の採用活動においては、応募者が自己申告した職務経歴やスキルの正確性を確認するために行われ、このリファレンスチェックを通じて、採用予定者の過去の職務経歴や人物像を客観的に把握し採用の判断材料としています。

 

リファレンスチェックは、電話やメール、書面などを使って、応募者が提供した推薦者や前職の上司、同僚、部下などに対して行われるのが一般的。

担当者レベルでやる企業もあれば、中には専門の調査機関を使って事細かに職務経歴書のチェックを行う企業も多いです。

 

転職や就職の際にバレる大部分のパターンが、このリファレンスチェック。

特に外資系企業では必ずといっていいほど調査機関に依頼して細かくリファレンスチェックするので、職歴詐称はまずバレると思っておいた方がいいです。

 

知人からの情報漏えい

職場で働く人たちの中には、自分の経歴や職歴を知っている人がいます。

そのため、自分が職歴詐称して嘘をついている場合、知人からバレてしまう可能性があります。

 

一般的に、職場で一緒に働いている同僚や上司は自分の実力や経歴を知る人が多いため、職歴詐称や経歴詐称がバレる可能性が高いです。

 

例えば、ある人が「前職ではマネージャーとして働いていた」と履歴書に書いて面接を受けたとします。

しかし、その人が現在の職場で同僚に「前職ではマネージャーではなく、ただの社員だった」と話していた場合、前職でのマネージャー経験は嘘だとバレてしまいます。

 

特に、同じ職場に、

• 前職で一緒に働いていた同僚や上司
• 学生時代の友人や知り合い

などがいる場合は、職歴詐称がバレる可能性が極めて高くなります。

 

実績やスキルの不足

職歴詐称や経歴詐称をする人は、実績やスキルを大げさにアピールすることがあります。

実際にその仕事をしてみたら聞いていた話とのギャップが大きく、期待に応えられずバレてしまう、なんていう実績やスキル不足のパターンです。

 

また、そもそも職歴や経歴を偽っているため、伝えているスキルや経験自体を丸ごと持っていない場合があります。

そのため、仕事をしていく中でスキル不足が露呈してしまうというわけです。

 

よくありがちなのが、英語を始めとした語学スキル。

「英語のビジネスレベルがある」と履歴書に書いていたのに、実際にその人が英語を話したら「全くの初級レベルだった」場合、一瞬で職歴詐称がバレてしまうことになります。

 

このように、自分のスキルに自信がない場合は嘘をつくのではなく、習得するように努力することが大切です。

 

このように、職歴詐称や経歴詐称はバレることが多いのでやめましょう。

職歴や経歴を偽ることによって、自分が本当にやりたい仕事や将来の夢から遠ざかるリスクがあることを忘れてはいけません。

 

経歴を偽る職歴詐称なんて行わず、ありのままの自分を受け入れて自分の経歴に誇りを持ち、誠実な姿勢で日々努力していくことが大切ですね。

 

過去の職歴はどこまで調べられる？どこまでバレる？

すでに職歴詐称や経歴詐称をしている人は、「過去の職歴はどこまで調べられる…？」「どこまでバレる…？」なんてビクビクしているかもしれません。

簡単にお答えすると、専門機関の調査会社を使えば、全て一瞬でバレます。

 

過去の職歴についての情報は、就業経験証明書や履歴書などの公的な書類から調べることができます。

しかし、これらの書類だけでなく、採用企業が行う背景調査によっても、過去の職歴は調べられることがあります。

 

このような背景調査には、警察署や人事労務の専門家が所属する会社が委託されることが一般的です。

背景調査では、過去の職歴だけでなく、個人情報や社会的信用情報など、様々な情報が調べられるため、採用企業にとっては重要な手段の一つとなっています。

 

一方、過去の職歴がバレるかどうかは、職歴に関する情報をどのように伝えるかによって異なります。

例えば、履歴書や面接で正確に職歴を伝えた場合は、過去の職歴がバレることになります。

 

逆に、職歴に関する情報を隠蔽した場合、雇用契約が成立した後に職歴が発覚した場合、解雇などの処分を受ける可能性があります。

また、採用企業が行う背景調査によっても、過去の職歴がバレることがあります。

 

採用企業は、社会的信用情報機関に加入している場合、その会員企業から提供された情報を活用することができます。

社会的信用情報機関は、個人の信用情報を集め、保管する機関であり、個人の職歴に関する情報も含まれる場合があります。

 

また、就業経験証明書などの公的な書類には、過去の職歴に関する情報が正確に記載されていることが多いため、偽の職歴を作成することは違法です。

 

採用企業が背景調査を行った際に、偽の職歴が発覚した場合、雇用契約は無効となり、損害賠償などの処分を受ける可能性があります。

そのため、過去の職歴に関する情報は正確に伝え、隠蔽しないことが重要です。

 

また、採用企業が行う背景調査に備えて、過去の職歴に関する情報を事前に確認しておくことをおすすめします。

過去の職歴に関する情報が公的な書類に記載されていない場合は、採用企業に正確に伝えることが求められます。

 

その際に、職歴の穴埋めをするために、友人や知人に頼んで偽の証言を作成することは、違法行為となります。

個人情報保護法により個人情報を適切に扱い、公正な採用活動を行うことが求められます。

 

過去の職歴に関する情報は、採用企業にとって重要な情報の一つです。

そのため、偽りの情報を伝えることは、採用企業だけでなく、自分自身にもマイナスの影響を与えることになります。

 

過去の職歴に関する情報は、正確に伝え、公正な採用活動に協力することが、転職活動や就職活動において重要です。

 

職歴詐称や経歴詐称がバレたらどうなる？バレた人の末路

では一体、職歴詐称や経歴詐称がバレたらどうなるのでしょうか。

ここからは、職歴詐称がバレた人に襲いかかる典型的な３つの末路についてご紹介していきます。

 

職歴詐称や経歴詐称は極めて悪質な行為であり、バレたら間違いなく大問題になります。

本人の信用問題だけではなく、企業の社会的信用が失墜して取り返しのつかないダメージを受ける可能性があるため、職歴詐称は絶対にやめておきましょう。

 

信用を失う

職歴詐称や経歴詐称が発覚すると、詐称した本人は採用した企業からの信用を失います。

企業にとって、求職者の履歴書はその人物の信頼性を判断する重要な資料です。

 

職歴詐称や経歴詐称が発覚すると、その人物に対する信頼は完全に失われ、今後、企業からの信用を得ることは非常に困難になります。

また、求職者が業務中に虚偽の情報を提供した場合、企業にとっては、その人物が信頼できないと判断される可能性があります。

 

それによって、求職者は、今後の業務において、重要なポジションに就くことができなくなる可能性があります。

しかし、職歴詐称や経歴詐称が発覚した場合でも、その後の対応次第で信用を回復させることができます。

 

まずは自らの過ちを認め、謝罪することが何よりも大切。

また、企業とのコミュニケーションを密にし、信用を回復するための努力をすることも忘れてはいけません。

 

信用を回復するための努力をすることで、求職者は再び信頼を得ることができます。

 

契約解除や損害賠償の請求

職歴詐称や経歴詐称が発覚した場合、企業は契約解除や損害賠償の請求を行う可能性があります。

企業が求職者の提出した履歴書が虚偽であることを知った場合、契約を破棄することができるだけでなく、企業が被った損害を賠償請求することもできます。

 

このような場合、求職者は裁判沙汰になることもあります。

これによって、求職者が得るはずだった報酬や手当が削減される可能性があります。

 

また、企業が訴訟を起こす場合、求職者は弁護士費用や裁判費用を負担しなければならなくなるため、経済的な負担が大きくなる可能性があります。

しかし、契約解除や損害賠償の請求を受けた場合でも、弁護士に相談することで、解決の糸口を見つけることができます。

 

弁護士は求職者の立場に立って、最適な解決策を提案してくれます。

また、企業との交渉においても、弁護士の存在は大きな力となります。

 

弁護士に相談することで、求職者は最善の解決策を見つけ、損害を最小限に抑えることができます。

 

社会的信用の低下

職歴詐称や経歴詐称が発覚すると、その人物の社会的信用が低下します。

求職者は、企業だけでなく、その他の人との関係でも、信用を失うことになります。

 

また、ネット上での評判も悪くなる可能性があります。

そのため、職歴詐称や経歴詐称は、社会的信用を失うことに繋がるため、絶対に避けるべき行為です。

 

社会的信用が低下すると、今後、求職活動やビジネスの場で不利な立場に立たされることになります。

また、生活においても、人間関係が悪化する可能性があるため、職歴詐称や経歴詐称は、絶対に行ってはいけない行為です。

 

就職活動や転職活動をする際は、虚偽の情報を提供することなく、正確な情報を提供することが何よりも重要。

自身の能力や経験をより高めることで、自己プロフィールを充実させることはいくらでもできます。

 

職歴詐称や経歴詐称を行わず、自身の信用を守り、更なる成長を目指していくようにしましょう。

 

職歴詐称に頼らない職務経歴書の作成テクニック

職務経歴書は自分自身をアピールするための重要な書類ですが、誇張や虚偽の記載があると「職歴詐称」になってしまい、信用を失ってしまう大きなリスクがあるので要注意です。

ここからは、職歴詐称に頼らない５つの職務経歴書の作成テクニックをご紹介します。

 

職歴詐称にならない職務経歴書を作成するためには、真実を書き、数字で示し、関連性の高い情報を記載し、読みやすい書式で作成することが大切です。

また、レイアウトにも工夫を凝らしましょう。

 

職務経歴書は自分自身をアピールする書類であるため、「丁寧に作成する」ことが就職や転職活動で成功するための第一歩になります。

 

真実を書く

職務経歴書は、真実を書くことが基本中の基本です。

自分が本当に行った仕事や達成した成果を正確に伝えることができれば、採用担当者も「信頼できる人物」だと判断してくれます。

 

自分が達成した成果を数字で示す

自分が達成した成果を数字で示すことで、具体的なイメージを持ってもらえます。

例えば、売上アップを達成した場合は具体的な数字を書くことで、達成度合いを示すことができますよね。

 

数字を使うことで、自分の業務に対する成果を明確に表現することができます。

 

関連性の高い情報を書く

職務経歴書は自分自身をアピールするための書類であるため、関連性の高い情報を書くことも大切です。

過去の職歴に関連するスキルや経験をアピールすることで、自分自身をより魅力的に見せることができます。

 

ただし、過去の職歴が直接関係ない場合は、無理に関連性を持たせる必要もありません。

その場合は、自身のスキルや特徴を徹底的にアピールしていきましょう。

 

読みやすいフォントを使う

職務経歴書は採用担当者に読まれることが前提となる書類であるため、読みやすいフォントを使うことが重要です。

また、文字のサイズや行間なども適切に設定することで、読みやすさを向上させることができます。

 

ただし、派手なフォントや色彩を多用すると、逆に読みづらくなってしまうのでNG。

あくまでも、控えめなデザインにすることが望ましいです。

 

レイアウトに工夫を凝らす

職務経歴書は、読み手にとってわかりやすいレイアウトにすることが重要です。

例えば、見出しを使うことで、情報の整理がしやすくなりますよね。

 

また、箇条書きを使えば、情報の階層感が明確になり読みやすさが向上します。

その他にも、フォントサイズや行間の調整、余白の設定など、細かなレイアウトの工夫で、より読みやすい職務経歴書を作成することができます。

 

まとめ

今回は、「職歴詐称や経歴詐称なんてみんなやってるでしょ？」なんて軽く考えている人に向けて、

についてお伝えしてきました。

 

職歴詐称や経歴詐称は、企業や世間がその気になれば一瞬でバレます。

バレた時のリスクがあまりにも大きいので、職歴詐称は絶対にやらないことが大切です。

 

職歴詐称せずに転職で内定を勝ち取る職務経歴書は、「転職エージェント」経由で簡単に作成できます。

自分を最大限アピールする職務経歴書を作るだけでも転職エージェントに登録する価値はあるので、信頼できる転職エージェントをフル活用しましょう。